今回は、エンジニア採用に関する記事です。
経済産業省の行ったIT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果によると、2025年には、IT人材の不足人数は42万人に上ると推計、ITエンジニアの人材不足は年々深刻化しています。
エンジニアの仕事とは？
システムエンジニアは、コンピューターシステムの開発で、提案から設計・開発・テストまで携わるエンジニアです。
別名「ソフトウェアエンジニア」。
基本的にはプログラミングはプログラマー、テストはテスターが行いますが、エンジニアが担当することもあります。
クライアントのシステム開発を担当するシステムエンジニアの場合、クライアントの要望を聞き出し、要望を満たすシステムを提案します。
相手の状況に合わせた提案力が重要です。
クライアントとシステムの機能や性能について合意したら、その内容を要件定義書にまとめ、設計書を参照しながらプログラムを作成します。
システムが完成したら、システムの動作をテストして顧客に納品します。
要件定義書や設計書などを作成するため、文章力やロジカルシンキングの力が必要です。
関わる人数も多く、コミュニケーションスキルも求められます。
プログラミングからネットワークまで、幅広く技術を習得する必要があります。
システムエンジニアに関連する資格として、基本情報技術者試験、応用情報技術者試験、クライアントの業界に関連する資格（例：会計システムに携わるシステムエンジニアの場合、簿記資格）などがあります。
エンジニアの種類
プログラマー
プログラマーはシステムの開発に関わります。
システムエンジニアが設計した仕様書をもとにプログラミングを行い、システムに必要な機能を搭載、実装するのが主な仕事です。
トラブル発生時に仕様書の不備を発見し、システムエンジニアに指摘をするのもプログラマーの役割です。
セールスエンジニア
専門的な技術や知識を営業分野に用いるのがセールスエンジニアです。別名FAE（フィールドアプリケーションエンジニア）。
顧客との打ち合わせ、自社のシステム導入提案が主な仕事で、エンジニアとしての専門的な知識やスキルに加え、営業スキルも必要です。
インフラエンジニア
インフラは基盤、下部構造という意味で、サーバーやネットワーク、クライアント端末などを指します。
ITインフラの設定や管理をするのが、インフラエンジニアです。
24時間365日、安定的にシステムが稼働するため、必要に応じ復旧作業などを担います。
エンジニア採用が難しい理由
有効求人倍率上昇
ITエンジニアの新規有効求人倍率は、2019年12月の4.7倍をピークに新型コロナ拡大の影響で、第1回目の緊急事態宣言が出された2020年4月に2.4倍まで下がりました。
その後は微増減を繰り返しながらも第3回目の緊急事態宣言が発令された2021年4月の2.1倍を底に、右肩上がりに増加。
2022年3月は3.1倍を記録しています。前年2021年3月からは0.5ポイントの増加となりました.。
新型コロナウイルス流行拡大によりさまざまな業界において経済的にも厳しい状況が続く中、IT業界が強くなりました。
今後もエンジニア採用の難易度が高い状況は続くと考えられます。
また、2030年にはIT人材が最大で約79万人不足すると試算されています。(経済産業省調べ)
AIやロボット技術など、IT技術の急速な発達や、DXへ投資する企業の増加、ICT投資が活発になるなど社会におけるITの需要は高まっています。
エンジニアの未経験募集が減り、「経験者採用」も難化
新型コロナ流行で、採用コストや採用ターゲットの見直しをした企業も多く、
「今後は即戦力となるエンジニアの経験者採用を強化」という企業が増えました。
エンジニアの経験者採用はコロナ流行以前から難易度が高く、特に20代後半～30代前半の経験者については、一人のエンジニアを複数の企業が取り合うような状態が続いています。
コロナ流行の影響でやや有効求人倍率は下がったものの、IT業界への需要の高まりをふまえると、今後も経験者をターゲットにした求人は増加していくと想定されます。
企業とエンジニア求職者側で求めている条件が食い違う
エンジニアの市場価値が高まり、給与水準や待遇条件も上昇しています。
教育体制がまだ整えられていない中小企業などではエンジニア経験者の採用ニーズが高く、
スキルの高いエンジニア経験者が希望する給与・待遇などを用意できないこともあり、なかなか内定承諾まで至らない、といったお悩みの声を多く聞きます。
競合他社が提示している給与・待遇を分析しておらず条件面で他社に負けたケースや、
経営層がエンジニアの採用難易度の高さを理解せず、雇用条件が改善できないケースも多いです。
フリーランス・副業など、働き方の多様化
政府による働き方改革の推進や多様な働き方への価値観が変わっている中、企業に所属する社員としてではなく「フリーランス」として働くエンジニアが増えています。
また「副業OK」の企業も増え、企業に勤めながらも副業として別企業の開発を請け負い収入を得ている方も多いです。
そのため転職市場になかなかエンジニア求職者が現れず、募集をかけてもなかなかエンジニアを採用できないといったお悩みを抱える企業が増えていると考えられます。
エンジニアの採用動向
2022年、エンジニアの採用市場の展望。
大企業からベンチャーまで採用が活発です。
IT系企業では、採用予定数が3桁に及ぶ求人案件も。
「IT・通信」業界の求人数は、過去最多レベルに達し、採用競合は同業種だけではありません。
事業会社もIT・通信関連の人材を求め、業界をけん引するような大手のIT・通信企業も即戦力採用に苦戦しています。
一部ベンダーでは未経験者採用、年収引き上げも見られます。
新型コロナウイルス感染症拡大前の2019年12月と比較して、2022年2月の求人数は1.5倍に。
2020年は新型コロナ拡大を受け求人数が大幅に減少しましたが、2022年現在、新型コロナウイルス感染症拡大前を上回るほどの数値まで増加しました。
応募数も2019年12月と比較して、2022年2月は20～30代が1.5倍、全体が1.1倍の結果となりました。
これまでは大手企業から立ち上げ間もないスタートアップ企業に転職すると、年収は下がるケースが多かったように思います。
ところが最近では「地に足の着いた」スタートアップも増え、求職者に対し新たなチャレンジの機会を提供しています。
エンジニアの採用単価
エンジニアの採用コストは平均898万円。
（資料：マイナビ、2020年、中途採用における平均採用単価の調査）
採用単価は約90万円。
高い理由は近年エンジニアに対する需要が高騰しているからです。
エンジニアは母数が少ない上競争率も激しく、求人広告や求人媒体への掲載期間が長いです。
ITエンジニアの求人広告費での採用単価は63.9万円。
求人プラットフォームでの掲載はエンジニア採用の激化によって長い期間での掲載になる傾向にあり、高い採用コストが発生します。
人材紹介でのエンジニアに対応する「IT・通信・インターネット」の採用コストは平均で335.2万円と言われています。
これを全業種の人材紹介における平均採用人数3.1人を用いるとエンジニア一人当たりの採用単価は平均して、約108万円であることがわかりました。
人材紹介では優秀な人材を見極めてくれる反面、求人サイトよりも高額な仲介手数料が発生し、コストもそれに応じて高くなります。
リファラル採用では、必要経費は紹介してくれた社員へのインセンティブのみで、インセンティブは10万円が相場です。
またダイレクトリクルーティングの場合は1人当たりの成功報酬が平均で30万円ほどで、比較的低コストです。
エンジニア採用を成功させるコツ
1.現場とのミスマッチを防ぎましょう。
自社エンジニアに実際の求人内容も確認してもらい、エンジニアにとって魅力のある求人になっているか、記載漏れがないか判断を仰ぎます。
それにより訴求力のある求人が作成できます。
2.求めるエンジニア像を明確にする
求める人物像が明確になればなるほど、ミスマッチのリスクは低下し、求職者のインサイトも想像しやすくなり、効果的な採用活動が行なえます。
「求める人物像」は、自社エンジニアと作成し、以下の項目は忘れずに。
•扱えるプログラミング言語
•使用できるソフトウェア、ツール
•即戦力 or 育成枠
•範囲業務
•パーソナル面（性格や志向）
ジョブディスクリプション（職務記述書）とは、募集する職種の業務範囲・報酬・責任・条件などをまとめた募集要項のことです。
昨今のエンジニア業界でもこれを利用し、効率的な採用を目指す企業が増えています。
エンジニアに限らず、連絡対応のスピード・丁寧さは重要です。
とくに優秀なエンジニアは、対応が遅くなるほど辞退される可能性が高くなります。
自社に適した人材には、即座に内定通知しましょう。
連絡が速いと応募者の印象にも残り、内定承諾率向上に直結します。
自社の採用ポリシーや企業文化を伝えるため、採用ホームページやブログ、SNSなどで、以下のような発信を心がけましょう。
•エンジニアへの待遇
•社内の成長機会
•描くことのできるキャリア
•働き方の自由度、副業可否など
•オフィスの様子
労働環境、既存社員のスキルや人柄を重視するエンジニアも多くいるため、こうした情報は求職者側からも正しく自社を理解してもらうのに役立ちます。
自社が採用したいエンジニア像を明確にし、その人材要件が採用市場の状況に適しているかは、定期的に検討しましょう。
たとえば、次のようなエンジニアの要件定義の場合。
•エンジニア経験7年以上
•特定のプログラミング言語を習得
•プロジェクトマネージャー経験あり
•即戦力人材
これらの条件をすべて満たす人材は少なく、条件にこだわりすぎると採用できない状態が続きます。
採用活動が長く行き詰まっている場合には、スキル条件を満たさなくても自社教育を視野に入れる、あるいは、フリーランスなど業務委託を活用するなど、柔軟に採用手法を変更しましょう。
まとめ
企業の需要よりも供給が少ないエンジニア市場において、採用要件やターゲットの明確化が重要です。
競合他社の分析や自社内での情報共有など、適切な採用戦略で効率的な採用活動ができます。
複数の採用手法の活用も有効です。
